ITの発展と住まいに対する意識

外に出なくても良い生活

インターネット等のIT関連の急激な進歩により、我々の生活は便利になりました。

勉強はもちろん、仕事や集団のミーティング、さらには買い物ですらスマホやパソコンがあれば、簡単に行うことが出来ます。
ここまで便利になると外に一歩も出なくても、ほとんどの目的が達成できてしまいます。
このような生活の変化は、人々の住まいに対する意識も変える様に思えます。

毎日決められた職場に行くことが求められている会社の役員・従業員は、通勤を考慮に入れて住まいを決めた人が多いかと思います。

しかし、それが職場に行かなくても良くなった場合、住まいの選択肢は広がるはずです。
「今まで職場へのアクセスを気にして住まいを検討していたけど、単純に住みたいところに住もう!」という様な意識の変化が起こるかもしれません。

都市に住む必要がない

そしてこの住まいに対する意識の変化は、不動産の価値に影響する可能性もあります。
東京・大阪・名古屋など日本にはいくつかの大都市があります。そして大都市には職場が多いので、これらの大都市及びその近隣地域には人が多く住んでいますが、
もしその大都市から人が離れれば当然大都市圏の地価は下がることになるでしょう。

逆に大都市から離れて人口が増える地方都市の地価は上昇します。
このような流れが全国的に広まっていけば。地方の過疎化等が緩和されるかもしれません。

仮にこの移住現象が起こるとすれば、恐らく先陣を切るのはIT関係の人になると思いますが、そういった人達が地方に移住すれば、その場所の人口が増え、やがて飲食業やサービス業も進出し、さらに雇用や居住者を増やすことが予想されます。

そうなることで、現状の様にいくつかの限られた都市に経済が集中するのではなく、中核都市が至るところに存在し、経済の分散が図れるかもしれません。

 

明るい未来が日本には待っているのか!?

このように考えると、地方の地価は下がり続けると言われていますが、もしかするとそうではないのかもしれません。

それなりに地方に人が増えれば、地価も下げ止まるかもしれませんし、上昇するかもしれません。

近い将来、日本人は好きな場所に住むことで、不慣れな土地に住むストレス・通勤ストレスから解放され、より心身ともに健全となり、仕事の効率もアップすることで、
日本の景気は上向き、出生率も上がり、高度経済成長期の様な活気のある社会になるかもしれません。(「だったらいいな」という筆者の願いが多分に含まれています。)

 


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